パイザカジノ 入金方法 出金方法

パイザカジノ 税金

近年はインターネットから簡単に遊べるオンラインカジノの業者が増えたため、利用者が増加しています。

中でも、最近サービスの提供が開始されたパイザカジノは、1000種類のゲームの中から好みのゲームを選べるため、初心者にも人気が高まっています。

カジノは損することがあれば、儲けることもあります。

そして、カジノで儲けた場合はそのお金が所得となるため、税金を納めなければなりません。

そのことを意識している人が少ないのが実態です。

パイザカジノで税金はかかる?

実は、あまり認識されていませんが、パチンコや競馬でも儲けたら税金を納めなくてはなりません。

とにかく、何であろうと所得があった場合は、所得額に応じて所得税が課されるということです。パイザカジノで儲けたお金にも所得税が発生します。

所得税は一年間の所得に対して課される税金ため、1年間で得たパイザカジノの利益から経費を差し引いた金額が課税対象になります。

例えば、パイザカジノのルーレットに10万円を賭けて100万円の利益を得れば、90万円(100万円-10万円)の所得となり、所得税の対象となります。

●負けた分の損失の処理

パイザカジノはギャンブルのため、勝つばかりではなく負ける時もあります。実は、残念ながら負けた分のお金は儲けから差し引くことができません。例えば、月別の損益が以下だったとします。

・1月:50万円

・5月:80万円

・7月:-40万円

この場合、利益が130万円、損失が40万円のため、所得は90万円になります。ところが、税務上では40万円の損失が考慮されず、130万円の利益に対してのみ所得税が課されます。

パイザカジノの確定申告で必要な税金の方法

パイザカジノの所得税は確定申告によって納税します。パイザカジノの利益は所得税の「一時所得」に分類されます。

一時所得の場合、収入から50万円を特別控除として差し引けるため、利益総額が年間50万円以下の場合は所得税が掛かりません。

また、一時所得は所得額がそのまま課税対象になるのではなく、1/2の金額が対象になります。例えば、一時所得として100万円があった場合は、50万円が課税対象になります。

●経費は所得に直接起因したものだけ

パイザカジノの所得は払戻額から経費となる賭け金を引いたものになります。なお、経費として認められる掛け金は、所得に直接起因したものだけです。

例えば、ルーレットで赤に5万円、黒に1万円賭けて、黒が当たって10万円の払戻しがあったとします。この場合は、賭け金合計額の6万円が経費になるのではなく、払戻しに起因した黒の1万円だけが経費として認められます

●所得税の計算式

一時所得の所得税の計算式は以下になります。

・一時所得=収入金額(勝利金)-支出金額-特別控除額(最高50万円)

・一時所得の課税対象額=一時所得×1/2

・所得税=[(給与所得等の所得額+一時所得課税対象額)-(各所得控除額)]×税率

一時所得は総合課税であるため、サラリーマンの場合は給与所得と合算した金額が所得税の対象になります。

●確定申告の仕方

確定申告する際に必要な書類としては以下があります。

・源泉徴収票(会社勤務の場合)

・支払調書(カジノ側から受領)

・支出に関する領収書

1.収入や支出の情報を収集

パイザカジノで得た所得に関する収入や支出の情報を収集します。

2.確定申告書の作成

必要事項や所得税の金額を記載して確定申告書を作成します。

3.確定申告書の提出

作成した確定申告書を必要書類と併せて2月16日から3月15日までの間に所轄の税務署に提出します。

4.所得税の納付

確定申告に基づいて所得税を納付します。納付方法は現金納付や振替納税、e-Taxなどから選択できます。

パイザカジノの勝利金を脱税したらバレる?

私のように50万円以上儲けたことが無い人は関係ありませんが、パイザカジノで儲けている人でも納税意識のある人は滅多にいません。中には脱税に該当する人がいますが、脱税で捕まるかとなると、そうとは言えません。それは、脱税してもバレることはまず無いからです。

●取引履歴の存在

パチンコや競馬はその場で勝負してその場で現金を貰うため、取引履歴が残りません。従って、税務署は調査しようがないため、脱税がバレることはありません。パイザカジノの場合は入出金履歴が残るため、それが証拠となり得ます。過去、競馬で数億円稼いだ人が脱税で捕まりましたが、それはネット馬券の取引履歴が残っていたからです。

ただ、パイザカジノの場合はちょっと事情が違います。パイザカジノやecoPayzなどは海外の企業であるため、日本の税務署が立ち入ることは簡単にはできません。

従って、税務署がお金の流れを把握できるのは、日本の銀行に出金された金額だけということです。何億、何千万円というお金を一度に銀行に出金でもしない限り、税務書が目を付けることはありません。ただし、脱税は犯罪ですので、どうするかは1人1人の判断です。